すでに、広報6月号（Vol.30, No.3)での解説記事のように、会員制の会議室の運用を開始しました。会議室の責任者が許可をした利用者のみがアクセスできる会議室です。クローズドユーザグループの会議室ということで、CUG会議室といいます。クラリネットに利用の登録をした利用者ならば、どなたでも１つのCUG会議室を開いて、その責任者となることができます。その場合でも負担金は月額300円で、従来と変わりません。
CUG会議室の開設の要領
上のようなメールを送れば、1週間以内に管理者（本センターの担当者）から開設準備ができた旨のメールをお送りします。詳しくは、広報6月号の156-158ページをご覧ください。
CUG会議室は、規模の小さい研究グループなどでの、ディスカッションや共通の掲示板として利用すれば便利だと思います。CUG会議室にアップした記事はかなりの長期間残り続けるので、電子メールに埋もれているような状況を少しは打破できるものと思います。
なお、保存期間は運用の状況をみてから、決めたいと思っていますが、十分な容量を確保したいと考えています。
現在のところシステムに余裕がありますので、従来の利用についても少し変更があります。
電子メールの保存期間を28日から60日に延長しました。無応答の状態で自動的に接続が切れるようになっていますが、その時間は20分となっています。
センター広報Vol.30
No.3の155ページに書かれている「クラリネット」の「PPP接続」サービスですが、セキュリティ上の問題が大きいため運用を中止させていただきます。運用予定を心待ちにされていた方、どうもすみません。
センターのPPP接続は従来通り「汎用UNIX」の電話回線をお使いください。
7月2日（水）より同じ利用者がセンターのシステム間（MSPを含む）でrsh、rcpコマンドを使用するには、特別な設定なしに利用できるように変更しました。なお、この変更に伴って、MSPからrcp,rshコマンドを受け付けるために研究室のシステムの$HOME/.rhostsファイルにMSPの利用者番号を記述されている場合には、利用者番号を英大文字から英小文字に変更していただく必要がありますので、ご注意ください。
広報 Vol.30 No.3
pp.159〜160 解説記事
「VPP500におけるマルチジョブ並列処理
─究極の手抜き並列化の勧め─」
http://www.users.kudpc.kyoto-u.ac.jp/~w55070/HPC/pfork.html
で紹介した、マルチジョブ並列実行のためのインターフェースプログラムpfork
に関して補足します。このプログラムは、ニュース
1997 No.5 記事
「VPP500のバリア待時間を制御する実行時オプションについて」
http://www.kudpc.kyoto-u.ac.jp/News/news-1997-5.html#8
で述べられている、バリア待時間による実行打ち切りの適用を受けます。バリア待時間をデフォルト値（30分）から変更する際には、
pfork -Wl,-Pdt54000 実行モジュール [引数 ...]
のように、pfork
に実行時オプションとして指定してください。この例では
54000秒（15時間）としています。実行モジュールに対する実行時オプションとは別ですのでご注意ください。
今年度の開発計画後期分を下記のとおリ募集します。
開発計画は、比較的短期間に成果が多数の利用者に還元されるプログラム・ライブラリまたは、共用データベースの開発・作成を目的としています。したがって、その開発計画に汎用性のあることが必要となります。本計画のための利用負担金は、原則としてセンター負担となっています。
詳細は、http://www.kudpc.kyoto-u.ac.jp/Kaihatsu/ をご参照ください。
記
| 応募資格 | 本センターの有資格者 |
| 受付期間 | 平成9年7月22日(火)〜平成9年8月22日(金) |
| 汎用性の基準 | 1.開発の成果が複数の異なる研究分野において利用され得ること。 |
| 2.開発計画がセンターのプログラム・ライブラリ及び共用データベースに登録されて相当多数の利用者に使用されるか、または、センターの運用・業務等を通じて間接的に利用者の利益として還元され得るもの。 | |
| 申請方法 | 所定の申請書を共同利用掛まで提出してください。申請書は、共同利用掛(Tel.075-753-7407,7424 または電子メールkaihatsu@kudpc.kyoto-u.ac.jp )へ請求してください。 |
| 1.受付の開始 | |
| 文部省科学研究費補助金(以下「科研費」という。)による計算機利用申請は、交付内定通知があった段階から受け付けています。 | |
| 2.利用期限の指定について | |
| 先に利用申請時等にお知らせしておりますが、科研費による平成9年度の最終利用期限は、平成10年2月15日（日）です。 2月分の利用負担金請求は、科研費とそれ以外とに分けて行います。 2月分の科研費に係る利用負担金通知書及び納入告知書は、2月20日過ぎに各経理責任者へ発送予定です。 なお、科研費以外の支払い費目のある場合、月額課金である共用ファイル及びPPP（ダイアルアップIP接続）に係る負担金は、2月末日までの月額計算を行い、科研費以外の費目で負担していただくことになりますのでご了承願います。 |
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| 3.その他の留意事項 | |
| 科研費による利用負担金を校費等へ振り替えて支払うことはできません。 また、計算機利用申請書における利用負担金支払見込額は、あくまでも利用予定額です。予算管理には、各自、充分ご留意ください。 |
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